「被せるだけ」でリチウムイオン電池火災に対応。TOPPANと東京消防庁が共同開発へ

電動モビリティの普及に伴い、その心臓部であるリチウムイオン電池の安全性への関心が高まっています。この課題に対し、TOPPANホールディングスが自社の「消火フィルム」技術を応用し、東京消防庁と連携して新たな消火器具の開発に乗り出しました。

この共同開発は、東京消防庁が公募する「東京消防庁INNOVATION PROJECT」にTOPPANホールディングスの提案が採択されたことで実現しました。2026年5月から2年間の計画で、リチウムイオン電池特有の課題である「熱暴走」に対応する消火器具を目指します。

開発の核となるのは、TOPPANが2021年から提供している「消火フィルム」です。このフィルムが持つ初期消火機能に、新たに吸熱素材による「冷却」と、耐火素材による「延焼遮断」の機能を組み合わせることで、「三位一体」の防御構造を構築します。従来の消火器では鎮火が難しかった熱暴走による再燃を防ぎ、根本的な解決を図るアプローチです。

この器具の大きな特徴は、専門知識がなくても「被せるだけ」で使える手軽さにあります。想定される用途は幅広く、一般家庭でのモバイルバッテリー発火対策から、鉄道駅や電動シェアサイクルのステーションといった公共施設での備え、さらには消防隊員が現場で使うプロ仕様モデルまでを視野に入れています。

開発では、東京消防庁の実験施設や消防職員の専門的知見を活用し、性能や操作性の検証を進める計画です。TOPPANホールディングスは2028年3月までの実現を目標に掲げており、将来的には家庭や公共インフラへの普及を目指すとしています。

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