元トヨタ技術者の三輪EV「Lean3」、脱炭素化支援機構から2億円の出資獲得。軽自動車代替でCO2削減へ

軽自動車の代替を狙う超小型三輪EVが、国の脱炭素化という大きな期待を背負って走り出します。トヨタ自動車のi-ROADやC+podの開発者がスピンアウトして設立したリーンモビリティ株式会社が、株式会社脱炭素化支援機構（JICN）から2億円の出資を受けたことを発表しました。この支援は、同社が開発する電動三輪モビリティ「Lean3」が持つ、運輸部門の温室効果ガス削減への貢献可能性を評価されたものです。

「Lean3」は、バイクの機動性と自動車の快適性を兼ね備えた、屋根付き一人乗りの電動モビリティ。全幅約970mmとコンパクトながら、エアコンを搭載し、家庭用電源で充電可能です。最高速度は60km/h、航続距離は約100km（WLTCモード）と、日常の近距離移動には十分な性能を備えています。ミニカー規格のため普通自動車免許で運転でき、車検が不要な点も大きな特徴です。

この車両の核となるのが、独自の車体制御システム「Active Lean System」。センサーと電子制御で車体の傾きを最適化し、三輪特有の旋回時における安定性を高めています。この技術的背景には、開発を率いる谷中壯弘氏がトヨタで培った知見が生かされています。

今回の資金調達により、リーンモビリティは事業展開を加速させます。台湾のOEMパートナーと連携し、2026年には台南工場での量産を開始。同年内に日本市場への初期出荷を計画しています。将来的には、日本国内の法人・個人への販売拡大に加え、台湾市場への進出や、充電サービス、OTA（無線ソフトウェア更新）などを提供するプラットフォーム事業も見据えています。近距離移動の脱炭素化を担う新たな選択肢として、その普及が注目されます。