元トヨタ技術者のリーンモビリティ、8億円調達で都市型EV「Lean3」量産へ
元トヨタのエンジニアが率いるリーンモビリティが、Pre-Aラウンドで累計約8億円の資金調達を発表。環境省所管ファンドも出資し、都市型3輪EV「Lean3」の量産と、MaaSを見据えた次世代モビリティ事業を加速させます。
元トヨタ自動車のエンジニアが率いるリーンモビリティが、都市交通の未来像を具現化する動きを加速させます。同社は、都市型3輪EV「Lean3」の量産化と事業展開を目的としたPre-Aラウンドで、累計調達額が約8億円に達したことを発表しました。今回の調達では、環境省所管の官民ファンドである脱炭素化支援機構(JICN)が新たに出資者に加わった点が大きな特徴です。
この出資は、同社の取り組みが単なる新しい乗り物の開発に留まらず、脱炭素社会の実現に貢献する事業として公的に評価されたことを示唆しています。「Lean3」は、ガソリン車からの置き換えによるCO2排出削減はもちろん、近距離移動において過剰なサイズだった軽自動車などの代替となることで、移動全体のエネルギー効率を高める可能性を秘めています。
「Lean3」は、全長約2.5m、全幅約1mというコンパクトな車体に、独自の車体制御技術「アクティブ・リーン・システム」を搭載。3輪ながら安定した走行性能と、エアコンを備えた快適な室内空間を両立させています。ミニカー規格のため普通自動車免許で運転でき、車検は不要です。
リーンモビリティが見据えるのは、車両販売の先にある未来です。 車両から得られる走行データを活用するプラットフォーム「LeanX」を基盤に、OTA(無線アップデート)による機能向上や、充電・駐車シェアリングといったサービスを展開。将来的には、自動運転やMaaS(Mobility as a Service)への展開も視野に入れています。今回の資金調達は、単なる乗り物メーカーから、データを活用したモビリティサービス企業へと進化するための重要な一歩となりそうです。
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